現在、日本最大のフリマアプリとして大人気のメルカリは、個人間で気軽に商品の売買ができるシステムが特徴です。

出品者は売りたい商品を自分のスマホ等で撮影し、商品名と説明、商品状態、配送方法、販売価格を入力するだけで出品が完了します。

購入者は自分が購入したい物を見つけたら、クレジットカード払いか、自分の販売利益である売上金やポイントを利用して購入することができます。

シンプルで誰でも簡単に利用できる一方で、トラブルが起きてしまう事も多いようです。

今回は、メルカリでトラブルが発生した時に、メルカリ事務局へ相談する方法についてご紹介します。

メルカリでトラブルが発生した時どこに相談すればいい?事務局へ相談する方法

トラブルが発生し、事務局側へ相談したい場合はメルカリのアプリ内のメニューにある「お問い合わせ」からメッセージを送る事ができます。

実例がないかを確認する

お問い合わせガイドと、よくある質問という項目があるので、まずは自分が抱えている問題と同じ様な実例がないか探してみましょう。

日々、様々なトラブルが発生しているわけですから、事務局側もこういった場合にはという対応方法を一覧で載せてくれています。

その内容に沿って解決策を調べていくこともできます。

メッセージを送る

よくある質問を調べても問題が解決しなかった場合、直接事務局へメッセージを送るのですが、その際、商品IDと自分が購入者なのか出品者なのかを入力します。

そして、詳しい問い合わせ内容を入力し送信します。

事務局側が問い合わせメッセージを受け取ると、その内容に応じて回答をくれます。

事務局から返事がない?返信が遅い?早く返信をもらうためのコツと注意点

CMやクチコミでメルカリ利用者はどんどんと増えて行き、今では月間利用者数は500万人を越えているそうです。

その分、トラブルも多く発生しており、事務局への問い合わせも殺到しているのが現状です。

基本的には順次対応してくれるのですが、事務局側から返事が来なかったり、一度やり取りをしても次の回答が返ってくるまでにものすごい時間がかかったりします。

利用者としては、トラブルは一刻も早く解決したいものです。
ここでは、問題解決に向けて事務局側から早く返信を貰うためのコツを紹介します。

事前に必ず当人同士で取引連絡を取る

まずは事務局に相談する前に、取引相手と直接やりとりをして解決するようにしましょう。

その中で、当人同士ではどうにも解決できない場合になったら、事務局に相談します。

事務局は、出品者と購入者の取引メッセージは全て確認できるようになっていますので、

その流れをきちんと確認出来れば事務局としてもすぐに対応できるようになります。

取引相手と連絡をする前に事務局側に相談をしても、取り合ってもらえず、時間がかかってしまうケースが多いようです。

トラブルの内容と希望を明確に伝える

トラブルの内容や原因は様々ですが、次の様な場合には事務局側で早く返信および対応をしてくれる事が多いようです。

支払いをしてくれないとか、商品が発送されないなどのトラブルで、当人同士で解決されない場合、キャンセルの希望を事務局に依頼することができます。

こちらも、先ほどと同様に取引メッセージでやりとりがされていて、当人同士での解決に至れなかったとすぐに判断できれば事務局側がすぐに介入してくれる事が多いようです。
また、当人同士で返品や返金の合意がとれていて、キャンセル手続きだけをしたいという希望を伝えれば、とても早く対応してくれるそうです。

ただ、いくら時間が経っても取引相手と連絡が取れず、支払い期限を過ぎても支払いが行われない場合や、発送期限を過ぎても発送してもらえない場合は、取引画面でキャンセルできるようになりますので自分でキャンセルしてしまうことをオススメします。

受取評価は絶対にしない

購入者は商品が到着し、中身を確認するまで受取評価を絶対にしてはいけません。

受取評価をしてしまうと、出品者に支払いが完了し、その取引が終了してしまいます。

そこから、事務局に問い合わせをしても、完了してしまった取引に対してはサポートしてくれません

契約違反を犯さない

メルカリでは事務局が定めたルールがあります。最近は、商品名に”●●様専用”などとつけて、特定の人に出品する専用出品と言われるものがありますが、これは事務局が認めている取引ではありません。

このような、オリジナルルールで取引している場合、事務局からの返信や対応は遅くなります

まとめ

メルカリ事務局は、どのような取引で、どのような問題が起きていて、どう対応して欲しいのかといった、内容を具体的に連絡することで対応のスピードも変わってきます。

トラブルが起きてしまうと、冷静に判断できなくなってしまいがちですが、焦らずまずは当事者同士で話し合い、そして第三者である事務局に介入してもらうことでスムーズな解決ができるのです。